明けましておめでとうございます。令和7年の新年を迎え，謹んでご挨拶申し上げます。令和6年6月の総会で会長を拝命して以来，およそ半年が経過しました。令和6年の活動報告と今後の活動を紹介します。
令和6年1月1日に発生した令和6年能登半島地震，7月に発生した山形県の豪雨災害など，昨年も大きな災害が発生しました。亡くなられた方へ深い哀悼の意を表しますとともに，被災者の皆様に心よりお見舞い申し上げます。また，調査や復旧活動に関わっておられる皆様に敬意を表します。能登半島地震では，発災直後から，北陸支部を中心とする令和6年能登半島地震災害調査団（団長：金沢大学・小林俊一）を編成し，災害調査を継続して実施しております。その成果は，学会だけでなく防災学術連携体とも協力して公表しております。また，9月に発生した能登半島での豪雨災害にも同調査団が対応しております。豪雨の頻発化によって地震と降雨の複合災害への取組はより重要となっており，地震後の豪雨災害における地震の影響などを検討します。これらの調査資料の一部は学会HPにて公開しており，今後報告書を発刊予定です。
学会定例行事としては第59回地盤工学研究発表会を7月23日～26日に旭川市で開催しました。実行委員会（委員長：石川達也・北海道大学）をはじめ北海道支部の皆様やご尽力いただいた皆様に改めて感謝申し上げます。第60回地盤工学研究発表会は7月22日～25日に下関市で開催予定です。ご参加お待ちしております。
国際会議として，ISEV2024（札幌市），8ICEGE（大阪市），日印韓地盤工学ワークショップ（京都市）などを国内で開催しました。現在，2026年6月にウィーンで開催予定の第21回国際地盤工学会議（ICSMGE）の論文募集中です。
古関潤一前会長による会長特別委員会「地盤工学会中長期ビジョン2023検討委員会」（委員長：小髙猛司・名城大学）は，報告書（案）を令和6年6月5日に公表しました。その後，会員の皆様からいただいたご意見を反映した最終版を令和6年11月の理事会で決定しました。各部において具体的なアクションプランを作成中であり，本年以降の活動に反映いたします。
会長就任挨拶（地盤工学会誌2024年8月号）で表明した以下の重点活動項目について進捗状況を報告します。1) 地盤のデジタルツインを目指した学術・技術の振興では，事業企画戦略室を中心としてさまざまな地盤データの蓄積とオープン化のための枠組みの検討を開始しました。2) 技術者継続教育と教育を通じた社会貢献では，「ぼうさいこくたい2024」（10月19日）において日本学術会議・防災学術連携体の主催のもと幹事学会として「土地を知り，土砂災害・地盤災害に備える」の開催に協力しました。3) Soils and Foundations（S&F）を核とした国際情報発信では，令和6年度より科学研究費助成事業（研究成果公開促進費）として「地盤データのオープン化による国際情報発信強化とSoils and Foundationsの国際的評価の確立」が採択されました。この取組みに基づき1)の地盤データのオープン化を国際的に推進します。
以上，地盤工学会の活動に会員の皆様の引き続きのご支援をお願い申し上げる次第です。会員の皆様のご多幸とご活躍をお祈りし，新年の挨拶とさせていただきます。本年もどうぞよろしくお願いします。